制震ダンパーの導入には、本体に加えて副材費や人件費、配達コストなど様々な費用が発生します。ここでは制震ダンパーの費用を調べるコツや、制震ダンパーを費用で選ぶ際に気を付けるべきポイントについて紹介します。
制震ダンパーを作っているメーカーでは、ほとんどの会社で費用について開示していません。そのため制震ダンパーには明確な相場はありませんが、大体の目安として1棟15~30万円程度を想定しておくと良さそうです(編集チーム調べ)。ただし、この金額はあくまで目安であり、導入する台数や建物の階層、間取りによってかかる費用は異なります。正確な料金については、各メーカーに問い合わせることをおすすめします。また導入する住まいが具体的に決まっている場合は、各メーカーHPやメールから資料請求して情報を集めましょう。
まもるさん
工務店・現場作業のプロなら、自分たちの手で「耐震等級」を満たして建てた家には十分自信があるはずだ。地震が多発する日本だからこそ、より安心して住める家づくりのために、制震ダンパーで補強することも考えていこう。資料請求から施工日までのスケジュールは、下の<虎の巻>も参考にしてほしい。
施工までの日程をチェック!
「制震ダンパー」導入・販促<虎の巻>
制震ダンパーの導入費用には、本体費、副材費、人件費、配達コストなどがあります。
大型ダンパーは重量があるため、設置に複数の人手が必要となり、結果的に人件費がかかることも。配達コストも検討材料となりますが、設置台数が比較的少なく済むというメリットがあります。
一方、1人でも運べる軽量さと施工性が特徴の小型ダンパーは、人件費の側面だけで比較すれば大型ダンパーより安く済むと考えられます。ただし、大型ダンパーよりも1棟当たりの設置台数が多くなる傾向があるため、大小いずれの制震ダンパーも、トータルコストで想定するのがベターです。
制震ダンパーを導入するには、本体価格だけでなく、配送料や副材料も発生する場合があります。配送料や副材の有無による別途負担を調べておくことも欠かせません。
制震ダンパーはメンテナンスフリーの製品が多いものの、製品保証や耐久性など、年数としてメンテナンスの有無を調べておくことが大切です。
制震ダンパーの本体価格は、公開していないメーカーがほとんどのため、正確な料金はネット上で調べることが難しいものです。資料請求時には、副材の有無や配送料、設置に必要な作業人数も併せて問い合わせることをおすすめします。コストを優先に制震ダンパーを選ぶ際は、これらのトータルコストで比較・検討しましょう。
ぼくが言うのもなんだけど、地震対策は大切だズン
なまズン
「制震ダンパーは種類が多くて、何を選んだら良いか分からない…」という方のために、手軽に取り付けられる「施工が簡単な制震ダンパー」や、安全性が高い「在来工法を強固にする制震ダンパー」、販売実績がある「知名度が高い制震ダンパー」をご紹介。導入時は、施工性やダンパー本体のサイズ、住宅との相性も確認しましょう。
・40坪、最短2時間で設置完了
・120年(※1)の品質保証があるためメンテナンス不要
・リフォーム、後付け、新築、に対応尾可能
価格 | 要問合せ |
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サイズ | 55mm×245mm×145mm |
設置本数 | 8本~ |
施工期間 | 1.5~2時間 |
・2×4工法にも取り付け可
・タスキと筋交いと同フレームへ設置可能
・新築のみ対応可能
価格 | 約60万円/40坪 |
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サイズ | 要問合せ |
設置本数 | 要問合せ |
施工期間 | 要問合せ |
・販促ツールでの工務店フォロー
・無料のシミュレーションソフトを提供
・新築に対応可能。(リフォーム・後付けは要問合せ)
価格 | 要問合せ |
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サイズ | 要問合せ |
設置本数 | 4ヵ所/約42坪以下 |
施工期間 | 約2時間/1棟あたり |
(*1):(株)トキワシステムが販売する「αダンパーExⅡ」製品に関して保証するものです。設計施工マニュアルに従った設置で、保証期間内に故障をした場合に限ります。無償修理、有償修理にかかわらず、修理が必要と判断される場合、本製品の設置および取り外し、再設置費用については保証対象外となります。
参照元:トキワシステム公式HP(https://www.tokiwa-system.com/hosho/)
【選定基準】
2022年6月1日調査時点において、「制震ダンパー」「制震装置」「制震システム」でGoogle検索して表示される全ページおよび「一般社団法人
日本免震構造協会」公式サイトに社名が掲載されている中から、木造建築物を対象に制震機能のある装置をリリースし、「実績、実験結果、制震材の数的情報ページがある製品」という条件をクリアしたメーカーを3社選出(大手ハウスメーカー標準採用の独自開発製品を除く)。
下記に「素材別・制震ダンパー比較表」をご用意しました。技術担当者や決裁者など社内理解を得る際や、稟議書の添付資料としてご活用ください。