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住宅タイプ(新築・リフォーム)から制震ダンパーを選ぶ

制震ダンパーは、どのような住宅タイプでも導入が可能なのでしょうか。ここでは新築住宅やリフォームで制震ダンパーを検討する際に気を付ける点や、築年数が経っている住宅で制震ダンパーを導入する際に必要な耐震診断について紹介していきます。

新築住宅に制震ダンパーを採用する場合

制震ダンパーは、新築の木造軸組工法であれば基本的に設置可能です。新築であれば、設計時に制震ダンパーありきで構造計算できるため、問題なく導入できるでしょう。ただし、設置可能範囲が限られている制震ダンパーの場合、2×4工法では耐震等級への影響から導入不可のケースもあります。

制震ダンパーを採用する際は、設置場所や耐震等級とのバランスを重視し、細かい配置設計をする必要があります。特に2×4工法の場合、メーカーによって設置可否が明記されているので、各公式HPで確認しておきましょう。

まもるさん

工務店・現場作業のプロなら、自分たちの手で「耐震等級」を満たして建てた家には十分自信があるはずだ。もっと安心して住める家づくりのために、今後は制震ダンパーで補強することも考えていこう。2×4工法にも対応する制震ダンパーの導入ヒントは、下の<虎の巻>も参考にしてみてほしい。

2×4工法にも使えるタイプは?
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リフォーム時に制震ダンパーを検討する場合

リフォームで採用できる制震ダンパーは限られており、新築のみ対応の製品も少なくありません。また、制震ダンパーの導入を前提に住宅設計されていないリフォーム住宅では、配置計画の緻密さと正確さが、制震効果に影響します。

制震ダンパーは、正しく計画された箇所に設置して初めて、本来の効果を発揮します。建物全体への影響を考えた配置設計が条件となるため、仮に配置計画がずさんだと、元来備わっていた耐震等級に影響を及ぼすだけでなく、効果低減は否めません。

リフォーム時に制震ダンパーを導入する際は、様々なタイプの建築部材や構造と比較的相性が良く、施工可能範囲に条件の少ないコンパクトサイズの製品がおすすめです。

改築で制震ダンパーを導入する際は、耐震診断と築年数がカギ

完成済みの住宅に制震ダンパーを後付けする場合、配置設計が複雑で難しいといわれています。改築で制震ダンパーを設置する前に、住宅の耐震レベルが十分か必ずチェックします。住宅構造にマッチした制震ダンパーを導入できても、耐震等級を満たしていなければ効果は得られません。

さらに、築年数の古さによっては、耐震診断の結果で導入不可のケースもあります。これは、古い木造住宅の場合、現在の建築基準法の耐震基準を満たしていない可能性があるため。耐震診断は、無料または低額で受けられる自治体もあるので、改築で制震ダンパーを導入したいと考えているお施主様には、まず耐震診断をおすすめしましょう。

住宅タイプに合った制震ダンパーを選ぶコツ

木造軸組工法で建てる新築住宅の場合、制震ダンパーの導入を前提とした構造設計ができるため、基本的にどの住宅タイプにも取り付け可能です。ただし、2×4工法やリフォームの場合は、対応可能な製品が限られるため、十分調べてから決定しましょう。

増改築などで制震ダンパーを導入する際は、まず耐震診断を受けることをおすすめします。制震ダンパーは、お施主様の家と命を守るもの。商談が進んだ後に「調べてみたら取り付け不可の製品だった…」ということがないよう、自治体や行政機関の情報も参考にしながら、正しい選択を行ってください。

まもるさん

お施主様への説明時に、より信頼性の高いデータを活用するなら、下のリンク先にまとめた【行政機関情報】も参考にしてほしい。

制震ダンパーの導入・販促に役立つ
行政機関の地震関連サイトまとめ

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*1:(株)トキワシステムが販売する「αダンパーExⅡ」製品に関して保証するものです。設計施工マニュアルに従った設置で、保証期間内に故障をした場合に限ります。無償修理、有償修理にかかわらず、修理が必要と判断される場合、本製品の設置および取り外し、再設置費用については保証対象外となります。

参照元:トキワシステム公式HP(https://www.tokiwa-system.com/hosho/)

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2022年6月1日調査時点において、「制震ダンパー」「制震装置」「制震システム」でGoogle検索して表示される全ページおよび「一般社団法人 日本免震構造協会」公式サイトに掲載されている中から、木造建築物を対象に制震機能のある装置をリリースし、「実績、実験結果、制震材の数的情報ページがある製品」という条件をクリアしたメーカーを選出しています(大手ハウスメーカー標準採用の独自開発商品を除く)。

ぼくが言うのもなんだけど、地震対策は大切だズン

なまズン

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