アウターライズ地震とは、超巨大地震の前後に起こることがある大きな揺れのことです。この記事ではアウターライズ地震の概要と、制震ダンパーによる対策について解説します。
アウターライズ地震とは、陸地から距離が離れている海域で起きる地震のことです。海溝の外側と隆起した部分で起きることが特徴であり、完全に沈んでいない海洋プレートの内側にて正断層型巨大地震が発生します。
今までに起きた超巨大地震では、アウターライズ地震が発生することが観測されています。しかし通常の地震とは違って震源断層の情報が乏しいことから、予測が難しいタイプの地震です。
アウターライズ地震の特徴は、海洋プレートの外縁で発生し、大きな津波を引き起こしやすいことです。東日本大震災で津波被害が大きかったことから、アウターライズ地震への警戒も強まっています。最近では津波警報もこまめに発動されていますが、国や自治体でも把握しきれない地震が起きないとも限りません。
専門機関では潜在的な震源断層の地図を作って、アウターライズ地震を予測できるよう努めています。しかしデータベースの構築もまだされていない状況で、今すぐの対応は難しいのが現実です。
過去の超巨大地震においては、アウターライズ地震が頻繁に訪れていたことがわかります。特に東日本大震災では4年間にわたり継続的に続いており、通常の超巨大地震とは違う危険性があるのです。数年後に発生することもあり、防災対策を講じることが非常に重要と言えるでしょう。
アウターライズ地震の対策には、制震ダンパーの設置が効果的です。制震ダンパーは、住宅に伝わる地震による揺れを吸収して、住宅を振動から守る役割を果たします。
アウターライズ地震は大きな揺れであることが多いため、住宅に伝わる振動を少しでも少なくすることは必須とも言えるでしょう。制震ダンパーの設置は、地震対策として大きな役割を果たすと考えられます。
アウターライズ地震は、プレート境界付近の地震が発生してから起こってきたものです。アウターライズ地震が発生すると津波の危険性が高くなるため、大きな被害に見舞われないとも限りません。今後の地震に備えて、対策を施しておきたいものです。
そこで適しているのが、住宅への制震ダンパーの設置です。制震ダンパーを設置すると、アウターライズ地震の際の大きな揺れを吸収して住宅への影響を防ぎやすくなります。住宅の地震対策を強化したいと考えているなら、制震ダンパーを検討してみてはいかがでしょうか。
「制震ダンパーは種類が多くて、何を選んだら良いか分からない…」という方のために、手軽に取り付けられる「施工が簡単な制震ダンパー」や、安全性が高い「在来工法を強固にする制震ダンパー」、販売実績がある「知名度が高い制震ダンパー」をご紹介。導入時は、施工性やダンパー本体のサイズ、住宅との相性も確認しましょう。
・40坪、最短2時間で設置完了
・120年（※1）の品質保証があるためメンテナンス不要
・リフォーム、後付け、新築、に対応尾可能
| 価格 | 要問合せ |
|---|---|
| サイズ | 55mm×245mm×145mm |
| 設置本数 | 8本～ |
| 施工期間 | 1.5～2時間 |
・2×4工法にも取り付け可
・タスキと筋交いと同フレームへ設置可能
・新築のみ対応可能
| 価格 | 約60万円/40坪 |
|---|---|
| サイズ | 要問合せ |
| 設置本数 | 要問合せ |
| 施工期間 | 要問合せ |
・販促ツールでの工務店フォロー
・無料のシミュレーションソフトを提供
・新築に対応可能。（リフォーム・後付けは要問合せ）
| 価格 | 要問合せ |
|---|---|
| サイズ | 要問合せ |
| 設置本数 | 4ヵ所/約42坪以下 |
| 施工期間 | 約2時間/1棟あたり |
(*1)：(株)トキワシステムが販売する「αダンパーExⅡ」製品に関して保証するものです。設計施工マニュアルに従った設置で、保証期間内に故障をした場合に限ります。無償修理、有償修理にかかわらず、修理が必要と判断される場合、本製品の設置および取り外し、再設置費用については保証対象外となります。
参照元：トキワシステム公式HP(https://www.tokiwa-system.com/hosho/)
【選定基準】
2022年6月1日調査時点において、「制震ダンパー」「制震装置」「制震システム」でGoogle検索して表示される全ページおよび「一般社団法人
日本免震構造協会」公式サイトに社名が掲載されている中から、木造建築物を対象に制震機能のある装置をリリースし、「実績、実験結果、制震材の数的情報ページがある製品」という条件をクリアしたメーカーを3社選出（大手ハウスメーカー標準採用の独自開発製品を除く）。
下記に「素材別・制震ダンパー比較表」をご用意しました。技術担当者や決裁者など社内理解を得る際や、稟議書の添付資料としてご活用ください。