超巨大地震には「スーパーサイクル」と呼ばれる発生サイクルがあるとされています。本記事ではスーパーサイクルの概要と、制震ダンパーやその他の方法による対策法について解説します。
「スーパーサイクル」とは、超巨大地震が発生する周期のことを指します。一般的に数百年単位であるとされており、東日本大震災もこのうちのひとつであると言われる巨大地震です。
大きな地震は世界各地で頻繁に発生しています。特に日本は地震大国と言われるため、超巨大地震が近い将来に起こらないとも限りません。次に日本に影響がありそうなスーパーサイクルは、南海トラフや千鳥海溝だと言われています。
以上のようにスーパーサイクルとは、未曾有の被害をもたらす可能性のある、超巨大地震が発生する周期のことです。
スーパーサイクルで発生した地震の一例として、代表的なものをご紹介しました。記憶に新しい東日本大震災は、約600年のサイクルで起きる超大震災だとされています。北海道東方沖地震は約400年おきです。
直近の南海トラフ地震が、1946年12月に発生した昭和南海地震です。100~150年に1回のサイクルで超巨大地震が発生しているとの報告があり、最後に起きた1946年から数えると、2050年ごろに訪れる可能性があるのかもしれません。
起きるかもしれないスーパーサイクルに備えてできることのひとつが、制震ダンパーの設置による住宅の補強です。制震ダンパーには、地震の揺れに対して住宅にかかる衝撃や振動を吸収する作用があります。
そのため耐震ダンパーを設置していると、住宅の変形や損傷が起こりにくいとされており、スーパーサイクル対策に効果的です。
避難に関して確認することも大切です。それぞれの居住地区において、避難に関するルールがあるはずです。もしものときに避難するべき場所や避難方法など。それらを把握しておくことで、避難が必要になった際に迷わず行動できます。
制震ダンパーはスーパーサイクルから住宅を守ってくれはしますが、人命は守ってくれないかもしれません。いざというときのために、避難に関して確認するようにしましょう。
超巨大地震には一定の周期があり、それを「スーパーサイクル」と呼んでいます。東日本大震災もスーパーサイクル内で発生したとされており、超巨大地震の被害から免れるためには対策を立てなければなりません。
制震ダンパーの設置は、スーパーサイクルによる大きな地震による被害を軽減する効果が期待できます。これから起きるかもしれない超巨大地震に備えて、制震ダンパーによる制震対策を検討してはいかがでしょうか。
「制震ダンパーは種類が多くて、何を選んだら良いか分からない…」という方のために、手軽に取り付けられる「施工が簡単な制震ダンパー」や、安全性が高い「在来工法を強固にする制震ダンパー」、販売実績がある「知名度が高い制震ダンパー」をご紹介。導入時は、施工性やダンパー本体のサイズ、住宅との相性も確認しましょう。
・40坪、最短2時間で設置完了
・120年(※1)の品質保証があるためメンテナンス不要
・リフォーム、後付け、新築、に対応尾可能
価格 | 要問合せ |
---|---|
サイズ | 55mm×245mm×145mm |
設置本数 | 8本~ |
施工期間 | 1.5~2時間 |
・2×4工法にも取り付け可
・タスキと筋交いと同フレームへ設置可能
・新築のみ対応可能
価格 | 約60万円/40坪 |
---|---|
サイズ | 要問合せ |
設置本数 | 要問合せ |
施工期間 | 要問合せ |
・販促ツールでの工務店フォロー
・無料のシミュレーションソフトを提供
・新築に対応可能。(リフォーム・後付けは要問合せ)
価格 | 要問合せ |
---|---|
サイズ | 要問合せ |
設置本数 | 4ヵ所/約42坪以下 |
施工期間 | 約2時間/1棟あたり |
(*1):(株)トキワシステムが販売する「αダンパーExⅡ」製品に関して保証するものです。設計施工マニュアルに従った設置で、保証期間内に故障をした場合に限ります。無償修理、有償修理にかかわらず、修理が必要と判断される場合、本製品の設置および取り外し、再設置費用については保証対象外となります。
参照元:トキワシステム公式HP(https://www.tokiwa-system.com/hosho/)
【選定基準】
2022年6月1日調査時点において、「制震ダンパー」「制震装置」「制震システム」でGoogle検索して表示される全ページおよび「一般社団法人
日本免震構造協会」公式サイトに社名が掲載されている中から、木造建築物を対象に制震機能のある装置をリリースし、「実績、実験結果、制震材の数的情報ページがある製品」という条件をクリアしたメーカーを3社選出(大手ハウスメーカー標準採用の独自開発製品を除く)。
下記に「素材別・制震ダンパー比較表」をご用意しました。技術担当者や決裁者など社内理解を得る際や、稟議書の添付資料としてご活用ください。