防災と省エネで社会に貢献するエイム株式会社。繰り返す強い地震にも耐えられる耐震ダンパーの開発・提供に努めています。ここでは、エイム株式会社の事業内容や制震ダンパーの特徴、施工事例などを紹介します。
1995年に発生した阪神・淡路大震災をきっかけに創業されたエイム株式会社。地震で倒壊する住まいをゼロにしたい一心で、木造住宅の耐震性を向上させる商品・サービスの開発と提供に力を入れています。
地震に強い家づくりの提案や耐震ダンパーの提供の他にも、耐震診断ソフトの提供とサポートにも努めています。耐震・制振など、防災に関する製品を多数取り扱っているのが特徴です。制震工法に関しては、参加費無料でオンラインでの研修会も実施しています。
エイム株式会社の企業理念は「安全・安心・健康」な住環境の創造による社会貢献です。人々が安全で安心な暮らしを手に入れられるよう、地震に強い住まいづくりの普及に努めています。
まもるさん
大震災の経験を活かして開発された制震ダンパー。地震で亡くなられた多くの方が、家屋の倒壊によって命を落とされたそうだ。制震ダンパーはそんな地震の被害から、家屋や家族を守ってくれるだろう。安心安全な暮らしを手に入れるためには欠かせないアイテムだろうね。
エイム株式会社の制震ダンパーは新築・リフォームのどちらにも利用できるダンパーです。内部には特殊減衰ゴムがあり、ゴムが伸び縮みすることで地震の揺れを吸収してくれます。熊本地震のように繰り返す強い揺れにも優れた効果が期待できるでしょう。平成28年に発生した熊本地震や東日本大震災でも効果を実証しています。
エイム株式会社の制震ダンパーは60年相当の耐久性が確認されているため、メンテナンスの負担が軽減されるでしょう。施工前には制震効果を知るために、無料で解析を行ってくれます。一棟に4本が標準的な本数となりますが、解析によって適切な本数を算出してくれます。ダンパー自体は総重量18キロと一人で持ち運べる重さなので、運搬や施工も簡単です。
参照元：エイム株式会社公式HP(http://www.aimkk.com/product/trc.html)
公式HPに記載がありませんでした。
| 会社名 | エイム株式会社 |
|---|---|
| 所在地 | 埼玉県川口市弥平2-20-3 エイムWingビル |
| 電話番号 | 048-224-8160 |
| 公式HP | http://www.aimkk.com/ |
「制震ダンパーは種類が多くて、何を選んだら良いか分からない…」という方のために、手軽に取り付けられる「施工が簡単な制震ダンパー」や、安全性が高い「在来工法を強固にする制震ダンパー」、販売実績がある「知名度が高い制震ダンパー」をご紹介。導入時は、施工性やダンパー本体のサイズ、住宅との相性も確認しましょう。
・40坪、最短2時間で設置完了
・120年（※1）の品質保証があるためメンテナンス不要
・リフォーム、後付け、新築、に対応尾可能
| 価格 | 要問合せ |
|---|---|
| サイズ | 55mm×245mm×145mm |
| 設置本数 | 8本～ |
| 施工期間 | 1.5～2時間 |
・2×4工法にも取り付け可
・タスキと筋交いと同フレームへ設置可能
・新築のみ対応可能
| 価格 | 約60万円/40坪 |
|---|---|
| サイズ | 要問合せ |
| 設置本数 | 要問合せ |
| 施工期間 | 要問合せ |
・販促ツールでの工務店フォロー
・無料のシミュレーションソフトを提供
・新築に対応可能。（リフォーム・後付けは要問合せ）
| 価格 | 要問合せ |
|---|---|
| サイズ | 要問合せ |
| 設置本数 | 4ヵ所/約42坪以下 |
| 施工期間 | 約2時間/1棟あたり |
(*1)：(株)トキワシステムが販売する「αダンパーExⅡ」製品に関して保証するものです。設計施工マニュアルに従った設置で、保証期間内に故障をした場合に限ります。無償修理、有償修理にかかわらず、修理が必要と判断される場合、本製品の設置および取り外し、再設置費用については保証対象外となります。
参照元：トキワシステム公式HP(https://www.tokiwa-system.com/hosho/)
【選定基準】
2022年6月1日調査時点において、「制震ダンパー」「制震装置」「制震システム」でGoogle検索して表示される全ページおよび「一般社団法人
日本免震構造協会」公式サイトに社名が掲載されている中から、木造建築物を対象に制震機能のある装置をリリースし、「実績、実験結果、制震材の数的情報ページがある製品」という条件をクリアしたメーカーを3社選出（大手ハウスメーカー標準採用の独自開発製品を除く）。
下記に「素材別・制震ダンパー比較表」をご用意しました。技術担当者や決裁者など社内理解を得る際や、稟議書の添付資料としてご活用ください。