建築基準法で定められた耐震とは異なり、制震には統一基準がありません。目を見張るほど高い「吸収率」や派手な謳い文句に惑わされず、信頼できる製品を選ぶための考え方について説明します。お施主様から質問を受けた際の回答例も参考にしてみてください。
建築基準法による基準や、品確法（住宅の品質確保の促進等に関する法律）による等級が定まっている耐震性とは異なり、制震装置に対する統一基準は整備されていないのが現状です。国の基準がないということは、各社が提示している数値は同じ条件で測定されたものではないということ。数値を単純比較することはできません。
条件に合った制震ダンパーを採用することで、住宅の安全性が高まることは確かです。ですから、制震ダンパーを採用する際には、統一基準がないことに留意して、様々な角度から検討していくことが大切になります。
まもるさん
良品を見極めるには、基礎知識に加えて、正しい選び方や各メーカーが公表する躯体実験のエビデンスなども見ておくといい。開示情報が多いメーカーの実験動画も参考にするなら、下のリンクで紹介している「制震ダンパー」おすすめ3選も、ぜひチェックしてほしい。
制震ダンパーの中には、「地震のエネルギーを90％吸収！」と謳っている製品もありますが、吸収率90％の製品と吸収率50％の製品は、同じ条件で測定されたものでしょうか？答えは「ノー」です。統一基準がないため、吸収率の数値だけを比較して、良し悪しを判断することはできません。
どのような環境で測定されたものか、計画中の住宅で十分な性能が発揮できるか、また取り付けに際して条件があるかなど、データを集めて客観的に比較するようにしましょう。
制震ダンパーの中には、もともと高層建築物で使用されていた装置を木造住宅用に応用した製品もあります。著名な建造物でメーカー技術が採用されたことをアピールしている会社もありますが、採用の対象が木造住宅とは構造も規模も異なり、制震ダンパーそのものの働きも異なります。
一般木造住宅へ制震ダンパーを導入する際にチェックしたいのは、やはり木造住宅への採用実績です。制震ダンパーのメーカーは、各社とも独自の技術を駆使して、お施主様のために製品を開発しています。その中でも、木造住宅にマッチする、現実的なデータをきちんと公表しているメーカーこそが、信頼に値するといえるでしょう。
ぼくが言うのもなんだけど、地震対策は大切だズン
なまズン
「制震ダンパーは種類が多くて、何を選んだら良いか分からない…」という方のために、手軽に取り付けられる「施工が簡単な制震ダンパー」や、安全性が高い「在来工法を強固にする制震ダンパー」、販売実績がある「知名度が高い制震ダンパー」をご紹介。導入時は、施工性やダンパー本体のサイズ、住宅との相性も確認しましょう。
・40坪、最短2時間で設置完了
・120年（※1）の品質保証があるためメンテナンス不要
・リフォーム、後付け、新築、に対応尾可能
| 価格 | 要問合せ |
|---|---|
| サイズ | 55mm×245mm×145mm |
| 設置本数 | 8本～ |
| 施工期間 | 1.5～2時間 |
・2×4工法にも取り付け可
・タスキと筋交いと同フレームへ設置可能
・新築のみ対応可能
| 価格 | 約60万円/40坪 |
|---|---|
| サイズ | 要問合せ |
| 設置本数 | 要問合せ |
| 施工期間 | 要問合せ |
・販促ツールでの工務店フォロー
・無料のシミュレーションソフトを提供
・新築に対応可能。（リフォーム・後付けは要問合せ）
| 価格 | 要問合せ |
|---|---|
| サイズ | 要問合せ |
| 設置本数 | 4ヵ所/約42坪以下 |
| 施工期間 | 約2時間/1棟あたり |
(*1)：(株)トキワシステムが販売する「αダンパーExⅡ」製品に関して保証するものです。設計施工マニュアルに従った設置で、保証期間内に故障をした場合に限ります。無償修理、有償修理にかかわらず、修理が必要と判断される場合、本製品の設置および取り外し、再設置費用については保証対象外となります。
参照元：トキワシステム公式HP(https://www.tokiwa-system.com/hosho/)
【選定基準】
2022年6月1日調査時点において、「制震ダンパー」「制震装置」「制震システム」でGoogle検索して表示される全ページおよび「一般社団法人
日本免震構造協会」公式サイトに社名が掲載されている中から、木造建築物を対象に制震機能のある装置をリリースし、「実績、実験結果、制震材の数的情報ページがある製品」という条件をクリアしたメーカーを3社選出（大手ハウスメーカー標準採用の独自開発製品を除く）。
下記に「素材別・制震ダンパー比較表」をご用意しました。技術担当者や決裁者など社内理解を得る際や、稟議書の添付資料としてご活用ください。