制震用テープ導入の目的は、家全体をダンパーにすること。対する制震ダンパーは、地震のエネルギーを吸収して構造にかかる負荷を抑える働きを持っています。ここでは、お施主様から質問を受けた場合に、どう答えるべきかヒントを紹介しています。
制震用テープは、粘弾性材を厚さ1mmほどの両面テープ状に加工したもので、家の構造全体に分散して使用します。揺れによって柱の変位が起こった時、柱や梁と面材との間に貼られたテープが変形して地震のエネルギーを吸収する仕組みで、「家全体をダンパーにする」というコンセプトで作られたものです。
一方の制震ダンパーは、耐力壁とのバランスを考慮しつつ建物の各所に設置するもの。耐力壁に過度の負荷がかかる前に地震のエネルギーを吸収することで、建物の耐力を底上げする働きがあります。地震のエネルギーによる構造疲労や耐震性の低下を防ぐという、主な相違点を説明しましょう。
まもるさん
最近は、熊本地震のように、いつ発生するか分からない揺れに備えて制震ダンパーを検討するお施主様も増えてきているようだ。制震ダンパーは、地震エネルギーを吸収して家へのダメージを減らすもの。工務店としては、その仕組みと働きをポイントに、お施主様の家に適切なタイプを選んでほしい。
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制震用テープは、高層ビル用に開発された粘弾性材を両面テープ状に薄く加工したもの。家全体に配置し、柱や梁の軸材と面材の間に挟みこんで使用します。
地震によって大きな力が加わると、床と柱と梁で形成された長方形には変形が生じますが、構造用面材は長方形を保ちつづけるため、両者の間にはズレが生じます。このズレが生まれた時、軸材と面材の間に貼られた制震用テープが変形して、地震のエネルギーを吸収します。制震用テープは繰り返しの地震による性能の低下がほぼないとされていることなど、お施主様が関心のありそうな項目を説明すると良いでしょう。
制震用テープを施工するには、最初に耐震診断を受ける必要があります。壁基準耐力Pw0で診断を行い、耐震補強が必要と判断されれば、制震用テープを採り入れた補強設計を行います。
施工に必要なのは、制震用テープ、柱や梁といった軸材、構造用合板や石膏ボードといった面材の3種類。制震用テープを軸材と面材の間に挟んで、両者を接着(粘着)させていきます。延べ床面積40m²の住宅の場合、必要量は500m以上。制震用テープをお施主様へ説明する際は、建物全体に満遍なく施工することで、「家全体が制震ダンパーとして機能する」と解説すると伝わりやすくなります。
参照元：アイディールブレーン公式HP(制震テープ®テクニカルガイドPDF)(https://ibrain.jp/assets/downloads/SeishinTape_Guide_20220210_v3.pdf)
ぼくが言うのもなんだけど、地震対策は大切だズン
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*1:(株)トキワシステムが販売する「αダンパーExⅡ」製品に関して保証するものです。設計施工マニュアルに従った設置で、保証期間内に故障をした場合に限ります。無償修理、有償修理にかかわらず、修理が必要と判断される場合、本製品の設置および取り外し、再設置費用については保証対象外となります。
参照元：トキワシステム公式HP(https://www.tokiwa-system.com/hosho/)
【選定基準】
2022年6月1日調査時点において、「制震ダンパー」「制震装置」「制震システム」でGoogle検索して表示される全ページおよび「一般社団法人 日本免震構造協会」公式サイトに掲載されている中から、木造建築物を対象に制震機能のある装置をリリースし、「実績、実験結果、制震材の数的情報ページがある製品」という条件をクリアしたメーカーを選出しています（大手ハウスメーカー標準採用の独自開発商品を除く）。
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